フランチャイズで開業する場合には、本部のノウハウの提供が得られるため、物件取得に関する値引き交渉や、内外装費用の圧縮、設備・備品費用の割引、レセプトシステムの安価な提供、求人広告の費用削減、HPの提供等が受けられる場合があり、その分の開業資金は圧縮できるでしょう。

ただしその分、加盟金等の費用が発生するため、上記費用より少し割高になるのが一般的です。

それがフランチャイズに加盟するデメリットです。

しかし、上記の「リハビリ型デイサービスの開業までの流れ」でもご説明しましたが、私たちとしては、多少、開業資金が割高になったとしてもフランチャイズへの加盟をお勧めします。

それは、個人では、しっかりとした医学的な実績・根拠(エビデンス)のあるリハビリを提供することが難しいからです。

もちろん、PT（理学療法士）、OT（作業療法士）、ST（言語聴覚士）の資格者を雇用して、専門的な手技でのリハビリを提供することは、個人でも可能かもしれません。

しかし、全国的に見ても、そのような形態のリハビリ型デイサービスがビジネスとして成功している例は非常に少ないのが実情です。

その理由としては、専門家を雇用することで結果的に顧客層(ご利用者様層)が狭められること、差別化が難しくなること等が考えられます。

そこで私たちは、国際医療福祉大学の竹内教授が提唱するパワーリハビリテーション理論に基づいた、マシンを使ったリハビリを提供するフランチャイズをお勧めしています。