日本自立支援介護・パワーリハ学会会長　竹内孝仁

いま最も求められている「寝たきり予防」の一環としての機能訓練事業であるが、あらためてこの事業の歴史を振り返ってみると、この事業の順調な発展を妨げていたものは「機能訓練」という言葉にあったと断言できる。
1983年（昭和58年）に実施された老人保健法。要介護高齢者の問題の主柱のひとつが「予防」にあり、その役割を担う重要な活動が通所ケアであるデイケアやデイサービスで行われるべきである。
創成期での誤解は名前の通り「機能訓練」を理学療法士、作業療法士,リハビリテーション医など専門家が誤解をして病院の回復期の機能訓練を行っていたことにあると言える。
たとえば脳卒中者への回復期訓練とは発病によって随意運動を失って麻痺した四肢の機能を取り戻すことであり、多くの場合にこの機能回復訓練の適応となるのは、発病後6ヶ月ほどとみなしてよい。この回復期訓練を発病後数年を経過した人々に行い続けたことは明らかに適応の間違いというべきである。

リハビリというと病院で理学療法士や作業療法士あるいは言語療法士などの「訓練」を思い出す人がケアマネージャーの中にも多いがこれを仮に「従来型のリハビリ」と呼んでおこう。「従来型リハビリ」は脳卒中などの発病から急性期、回復期にかけて威力を発揮する。そして早く始めるほど機能の回復もよい。ご承知のように脳卒中などの多くは後遺症を残す。杖や装具、時には家の中に手すりをつけたりして身のまわりのことが自立できるようになり3ヶ月から半年の病院でのリハビリ後、自立状態で退院ということになる。
退院後は「自分のことは自分で」「散歩とストレッチを毎日行うこと」「他の人との交流の場へ」など助言がされる。これらは一度獲得した能力（自立性）をたもつためのものである。
しかしこうした努力にもかかわらず退院後何年か（人によっては何か月か）すると足腰は衰えて以前は1時間散歩ができたのにいまでは家の周辺がやっとという状態になり、家族もこのままでは寝たきりになるのではと怯えるようになる。
リハビリ科の外来にはこうした不安をもって通院する人たちでいっぱいになり「何とか前のように元気になるリハビリを」と切実である。
ただ残念ながら回復期で行われている「従来リハビリ」では有効な結果を導き出すことは期待できない。

その理由は「従来リハビリ」である回復期で行われている機能回復リハビリと慢性期（維持期）に求められるリハビリは根本的に異なったものだからである。

身のまわりのことが自立して退院した人が、数年経つうちに足腰が衰え全般的な日常の活動性が低下していく。これは老化が忍び寄ってくるからに他ならない。
まさにその原因は「老化」にあるからである。
結論的にいえば慢性期のリハビリとして有効なのは『老化に対するリハビリ』しかないことになる。ただし従来『老化に対するリハビリ』は日本はおろか世界のどこにも存在しなかったというのが実態であった。
そこで私たちが開発したのが、リハコンテンツ社がリハプライドで導入しているリハビリ専用マシン6台で行う【パワーリハビリテーション】である。

マシンを使用すると、いわゆる筋トレ、つまり重たいものを持ち上げして筋力を増強して生活動作をしっかりさせるという印象がどうしてもついてまわるが、「高齢者に筋力増強は行ってはならない、高齢者の筋力強化は百害あって一利なし」と言いたい。
その理由は①危険すぎる②効果が無い③政策として実用性がない、などからである。

リハコンテンツ社ではパワーリハビリテーションで必要な6台のフルセットのマシンを導入してパワーリハビリの教育を受けたスタッフがプログラムを提供して、専門家（リハビリテーション医、理学療法士、作業療法士　等）も驚くようなリハビリ成果を全国各地のリハプライドで輩出している。1年に一度行われる「リハビリ成果研究発表会」での成果はなかなかのものである。直営とフランチャイズという2つの形式の事業体が運営しているが同じ店舗名でパワーリハビリテーションを提供している事業体としてはすでに事業所数も最多となっているようである。

今後はリハビリ成果の輩出のみならず、私からのアイデアである「それぞれ疾病に対してどれくらいの期間でどれくらい改善が見込めるのか」というテーマに対して、統計データの取得の推進と分析を指導しながらその結果に期待したい。